就職は文系新卒者には不利

就職をするの当たって一番有利な条件は「新卒者」ということ。
特に大手の安定した企業ほど、毎年計画的に新卒者を迎え入れ、社会（会社？）について初めから徹底的に教育する、というのが今なお続いている日本の傾向です。

ただし新卒者といっても全員が就職しやすいわけではありません。
特に就職に不利なのは、文系を先行してきた人たちでしょう。

日本の企業は人材にマルチ的な能力を求めることが多く、理系は専門的に勉強しなくては学べない知識という位置づけになっています。

ということは理系の人が文系的なことをするのは、実際可能なことも多く、一方で文系の人がりてい的な仕事を担うのは、時間がかかるので、あまり採用したくない、というのが人事の本音ともいえます。

実際、日本人は、理系志向が高く、特に長く働くことが当たり前のようになっている男子は、理系の大学に進学することで、より就職のは有利に働く、という考えが多いようです。

一方で文系の新卒者が従事しやすい職種としては、営業、総務、人事、など。
あとは多少の数字を使いますが、経理や法務、監査などの管理部門では文系の人が採用されることもよくあります。

ただし営業を含めてこういった部署は、理系の人でもできない仕事ではありません。

実際大手の製造会社では、セールスにエンジニアとしての知識も持たせ、セールスエンジニアとして育成し、人材を最小限に抑える企業もあります。

また経理や法務の仕事はエキスパートとして、より実務経験のある人材を中途採用で雇うケースもありますし、人数がさほどいらない分、新卒者にとっては狭き門でもあります。

外国に目を向けてみると、あらゆる分野で、その道のエキスパートとして、採用されることも多く、日本ほど、理系志向といった偏りは強くないので、文系を専攻しても日本ほど就職に不利という実感はないようです。

給料に不満がある人の転職

不景気が続き、デフレの影響もあってか、給料が低いことが不満になっている人も大勢います。
実際収入の低さが、転職の理由となることも多いのですが、実際転職すれば収入が上がるとは限らないので、賃金が理由で、安易にすぐ転職を考えるのは、とても危険、ということも知ってきましょう

給料が少ないことで、不満を持っている場合、賃金がなぜ低いのか、その理由を確認することが重要。

たとえば、会社によっては残業をさせないようにしていることもあります。
これはサービス残業という形で、働かせている場合と、法律にのっとって、就業時間が終わったら、すぐに退社させるケースがあります。

また、表向きは、会社としてはサービス残業は一切させていない、といいながら、あくまでも個人の判断で、勝手に就業時間後も仕事をしている、あくまでも個人的な、任意のこと、という感じで、実際は、残業をしないと仕事が終わらない、という場合もあります。

また、確かに会社は定時に退社しても、自宅にパソコンを持ち込み、帰宅後家で仕事をしている場合もありますし、結局仕事をこなさなくては人事評価にも影響が出るので、何かしらの形で、残業をしないといいながら、無理をしていることも多いものです。

残業代は、収入面でも時にかなりの割合を示す場合があり、残業をつけることができない企業ほど、基本給は高くても、実は手取りの収入が意外に少ない傾向もあります。

収入の低さに不満のある人で、残業代が事実上つけられない企業で働いている場合は、できるだけ早く、管理職を目指すか、残業代が支払われる企業に転職することで、収入アップが望めます。

なぜ就職の面接試験は難しいのか？

就職をする際には、必ず事前に面接試験があります。
これは会社の規模の違いや、新卒、中途採用といったことを問わず、必ずと言っていいほど行われることなので、あらかじめ、それなりの対策や、心得が重要になっています。

実は就職試験の面接ほど、対策が難しい試験はありません。
今ではさまざまな就職の面接試験に関する対策本が販売されているので、そういったことで、多くの情報が事前に入手できますし、インターネットなどの書き込みでも、さまざまなことがわかります。
そういったツールを使って事前に面接の対策をたてる人も大勢いらっしゃいますし、はたまた就職支援のセミナーや、塾や予備校のような、就職関連のサポート企業も存在するので、少しお金をかけてでも、できうる限りの就職対策を行う人もいることでしょう。

ただし、就職試験は学校の試験とは違い、その時々で、会社が求める人材が違ってきます。

大学などの入学試験の場合は、すでに傾向があり合格ラインもある程度決まっているのでそれに合わせた対策は比較的たてやすいのですが、就職試験はそういうわけにはいきません。

世の中は常に流動的に変化しているので、会社の求める人材やニーズもその都度変化するのです。

極端な話では、3か月前に積極的に必要としていた人材が、その後、全く不要となることや、逆にリストラしたくなるようなことに直面するケースも、実際は珍しくないほど、会社の経営というものが突如シビアになってくるケースもあります。

こういったことは会社の規模が小さいほど、スクが大きいのですが、逆に、会社の規模が大きいほど、容赦なく、リストラや人材の変更を行う傾向もあります。

就職の面接試験は、その時に受ける会社の経営状態と、自分がはたしてうまくマッチングしているのか。

そこがとても重要なポイントになってきます。

特に新卒者の場合、ある程度採用される人数が多い分、試験を受ける人も、これだけ事前に対策をしておけば、なんとかなるだろう、と少したかをくくって試験を受ける人も実は少なくないようです。

でも、すでに入手した就職の情報や対策は、はたしてどれだけ価値があるものなのでしょうか？
簡単に知ることができる情報や、対策は、他の人も、同じように入手することができる、ということを決して忘れないようにしなくてはいけません。

就職の対策は、やってやりすぎることはありません。
また、どこまですれば、絶対に安心。というものもありません。

就職の面接試験、がいかに難しい試験なのか、という点では、まず、テストの点や偏差値、また学歴、といったいわゆるペーパー上では優秀といわれている人でも、不合格になることがたくさんある試験ということ。

また逆にいえば、企業にとってとても魅力的な人材であれば、合格できる可能性を秘めている試験でもある、ということ。

今までさまざまなことを完璧にこなしてきた人でさえ、とても対策が立てにくい試験なのです。

資格だけでは就職できません

就職難ということがずいぶんと問題視されている影響もあり、ここ数年は、学生のうちからとにかくできるだけ、とれる資格は全部取っておき、就職試験や転職の際にぜひ有利になるようにしておきたい、と考えている若い人たちが増えているようです。

確かに雇用の減少はかなり深刻な問題で、新卒者にとっては自分の希望する職業に就くことは、まさに至難の業。
ライバルに差をつけるためには、かなりのアピールポイントが必要ななってくることもよくあることかもしれません。

実際、新卒者はこういった問題に対処しやすいように、積極的に公務員試験を受けるケースが増えています。
また、資格を持っていることは自分をアピールするためのツールとしても有効ですが、誰でも取れるような資格では意味がないので、資格で差をつけることはかなりの努力が必要です。
実際は、国家試験のようなかなり高度な資格が無ければ、あまり重要視されないこともぜひ覚えておいてください。

また、転職を希望する人が、そのために資格を取ることもよくあります。
確かに資格が必要な仕事に就きたいのであれば、それは所得する必要がありますが、資格だけで転職を有利に運ぶことは、実は転職には難しい方法。

転職の場合、企業側はスキルや実績、後は即戦力としての能力を期待しているので、実際は、キャリア＋資格という組み合わせでないと、あまり強みにはならないのです。

そういった点では、資格があるからと言って、即転職できるのかと言えば、現実はもっと厳しいことも。企業にとっては資格よりもむしろ、キャリアや実績を重視するケースが多いのが現
状です。

学歴だけでは就職できません

就職する前は必ず試験があります。
これはどんなに小さな会社でも、組織として運営していく限り、その人が社員としてふさわしいのか、見定める必要があるからで、会社によって求める人材も変わってきます。

よく、高学歴ないほど、就職に有利だと思っている人がいますが、これはあくまでも学歴というものが、自分のツールになっている、と思う程度にしておいた方が無難。
他の人がなかなか持ちえない資格の１つのような感覚で高学歴は存在していると思った方がいいかもしれません。

確かに採用する企業の中には、まずスタートとしての線引きとして、学歴や学校の偏差値を一つの目安にして、合否に関係づけていることもあります。
そういった点では、学歴は、いわゆる本戦のスタートに立つための、予選通過基準のようなことでもあります。

また職種によっては、一定のきまった学校を卒業しないと、資格試験を受けることができず、そういった点で、学歴が必要なケースもあります。
特に国家試験を受けるような資格は、専門の大学を卒業していなくては、試験を受けることすらできないので、そういった点では学歴も当たり前のように必要になってきます。

一方で学歴がないからといって、就職ができないのか、と言ったら、それは全く違う次元のお話ですし、高学歴だからといって、思っている会社に就職できるのか、といえばそういうわけでもありません。

就職試験は、その人の人格を確認する試験でもあります。
どんなに学歴が高くても、協調性がないことで就職試験に落ちる人もいますし、積極性が感じられずに、就職試験の印象を悪くしている人も少なくありません。

企業によって求める人材が違っている分、学歴だけでは最終的な切り札にはなかなかならないのです。

転職すると収入が上がりやすい人

収入面で納得がいかず、転職を考える人も少なくなりませんが、転職で収入が上がる人より、下がる人のほうが多いというのが実際のところ。
新しい会社では、今までの実施気やスキルが、一度ゼロになる分、いわば新入社員と同じ扱いになってしまうケースもあります。

ただし転職して収入が上がる人もいないわけではなく、できることであれば、そういった収入アップの転職を試みたいところではあります。

まずは収入をできるだけ落とさないように、転職ではなく、転社として会社を選んでみましょう。
特に同じ分野で似たような仕事を引き続き行う場合、新しい会社が好調に実績をあがているのであれば、前に働いていたところより、高待遇になることもありますし、福利厚生の面で、よりよくなることがあります。

また、今努めている会社が、いわゆる古い体質の企業で、かたくなに年功序列を行っていたりしている場合も、若い人は転職や転社することで収入アップが望めることでしょう。

他にも、会社によってはできるだけ給与としての支払いを減らすために、残業をつけさせないケースもあります。
定時に無理やり帰らせたり、残業した分を代休で相殺したり、労働基準法にのっとった方法で収入をこれ以上上げないようにしている企業は大企業であっても案外少なくありません。

本来は休みがほしい人とお金がほしい人、選択できてもよさそうな気もしますが、そこは会社の営業状態や、方針などで、ずいぶんと実態は違っていることがあります。

もちろんへっとハンティングのような、スカウトで転職、転社する人は、初めから高待遇で迎え入れられることでしょう。
そのためにもさまざまな転職サイトに登録し、自分のキャリアをアピールしておくことも決して無駄ではありません。