2011年1月26日水曜日

就職難に増え続ける外国人の採用

日本では新卒者をはじめ、若い世代の雇用の拡大が問題視されていますが、実際、就職先がないわけではありません。
特に大手と呼ばれるような企業は、就職氷河期であろうと、毎年新卒者の採用は続けています。
ただし、その競争率や、レベルはどんどん上がっており、日本人ではなく、もっと優秀な外国人を採用するケースのほうが増えています。

ここで浮かび上がって来るのは、就職難の背景に学生たちの全体的な学力の低下がみられる点。実際インドや中国をはじめとしたアジアの若者は、とても学力的にも優秀な人材が多く、労働に対する意欲の面でも、とても魅力があります。

一方日本若者は、どうしても英語などの言語力が弱く、働く意志もやや内向的。
今後は大手企業ほど、続々と海外に進出し、市場を拡大しなくては、もう生き残りができない時代になりつつありますが、言語力の乏しい人は、やはり人材としての魅力に欠いてしまいます。

また世界に目を向けてみると、バイリンガルと呼ばれるような2カ国語をスムーズに扱うことは、もうすでに数多くの国で定着しており、トリリンガル、マルチリンガルも、珍しくはありません。

日本でもやっと少しずつ英語を強化するようですが、それでは正直不十分。
また、日本の学校で学ぶような英語だけでは、実際の現場では、残念ながらほとんど役には立ちません。

一方、日本の企業で働く外国人は、日本語、英語は当然のこと、プラスもう1言語話せるような人たちばかりです。グローバルな社会で生きていくには言語はコミュニケーションをとる、不可欠なツール。これがないので、日本の企業はなかなか海外へは進出しにくいのです。

もちろんアジアを中心とした外国人の学力も、すでに日本の一般的な大学生並みのレベルは確実に習得しています。
そういった面からもフェアに考えれば、今の時代、日本の学生ではなく、外国人を優先して採用する企業の選択は、決して間違った判断ではないのです。

今までは、外国語は文系といったイメージがありましたが、理系であろうと外国語は必須の時代。また文系であれば、最低あと2カ国語習得しなくては、自分にとってのほとんどアドバンテージにはならない、と思ったほうがいいでしょう。


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